マーケティング関連職一覧 – 世界の転職市場から必要なスキルを考える

外資系転職サービスを参考に、マーケティング関連の職種をまとめてみました。各サービスごとに異なる名称でも、職制に関するものは省いた上で、共通化などを図っています。随時更新していきます。

JOBカテゴリ一覧

調査対象

• Robert Walters
• Michel Page
• Indeed
• Glassdoor

注意事項

• 上記調査対象に掲載のある職種に対し、独自の方針により共通化を図っています。
• 「マネージャー」という表記については、業務的管理義務を指すものであり、組織的権限を表すものではありません。

日本におけるマーケティング職の不透明性について

厚生労働省が公開している「職業分類表」には、「マーケティング」という職種名はありません。その中にある「企画・調査事務員」の欄に、その内訳例として下記の記述があります。

253 企画・調査事務員	253-01 企画係事務員（商品企画を除く）	該当例：イベントプランナー、営業企画係（企画が主であるもの）、経営企画事務員、資材計画係事務員、生産計画事務員、店舗開発事務員、販売企画事務員、販売促進部員、マーケティング企画事務員
		非該当例：商品企画事務員［253-02］、商品開発部員［253-02］、企画営業員（主に営業の仕事に従事するもの）［34 営業の職業］
	253-02 商品企画事務員	該当例：出版物企画員、商品開発部員
		非該当例：食品開発技術者［071-01］
	253-03 調査事務員	該当例：マーケッター、マーケティングリサーチャー
		非該当例：証券アナリスト［184-01］、サーチャー（特許）［249-99］、電話調査員［256-02］、訪問調査員［292-01］、データ入力係員［312-01］

(引用：ハローワークインターネットサービス)

ある程度細分化されて記述はされていますが、マーケッターは企画や調査事務の一部と捉えられているようです。また、同じ事務員でも商品企画事務は対象外となっています。この構図からも、マーケティングという本来の言葉と職務の乖離が激しく、あくまで業務面での一部を指しているように見えます。

また、この分類表は平成24年に改定されたものが最新であり、多くのデジタルマーケティングの職務はシステム開発などに含まれてしまっている可能性も高いと思われます。

日本の転職・求人サイトにおいても「企画・マーケティング」という大雑把な分類が多く、日本最大の転職サイトであるリクナビNEXTにおいても、その下層にある分類も少数であり、デジタルマーケティング関連もありません。

該当するマーケティングカテゴリに必要とされるスキルが不明確と感じることも少なくありません。

一方、海外では多くのマーケティング職名が生まれており、自身の持つスキルやプロファイルを明確に示すことができます。

各職種に関するデータは、平均年収や求人数、有効求人倍率であるケースがほとんどです。しかしウェブプラでは、海外ではどのような分類でマーケティングスキルが必要とされているか？を知ることは、自身のキャリア形成にも反映できると考えています。

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