世界の転職市場から見るマーケティング職一覧
外資系転職サービスを参考に、マーケティング関連の職種をまとめてみました。各サービスごとに異なる名称でも、職制に関するものは省いた上で、共通化などを図っています。随時更新していきます。
JOBカテゴリ一覧
| Acount Director | 広告代理店における法人営業活動やプロジェクトマネジメントを通じて、顧客の事業を成功へと導く。 |
|---|---|
| Affiliate & Partnership | 他社やインフルエンサーなどとのアライアンス戦略を構築し、オファーや提携、運営を行う。 |
| Brand & Design | 関連会社や子会社を含めたブランド戦略立案からCI/VI、ガイドラインの策定とビジネスの効率化を図る。 |
| Business Services | 事業全体の戦略立案とコミュニケーション〜業務プロセスまでの一貫したコントロールを行う。 |
| Community Management | SNSを中心にコミュニティを構築、管理し、ブランドロイヤルティを高める。 |
| Consulting | クライアンとの事業課題に対するソリューションを策定し実行する。 |
| Content Strategy | ビジネスに寄与するコンテンツ戦略を策定し実行する。 |
| Creative | 広告を中心とした各種制作を行う。 ※ビジュアルデザイン・イラストレーション、コピーライティング、動画制作等 ※コンテンツ単位で分割する必要性あり |
| CRM | 既存顧客に対するセグメンテーションとLTV工場に向けた営業活動支援を行う。 |
| Digital Marketing | デジタルデバイスやデジタルテクノロジーを利用して製品やサービスを宣伝する戦略を策定し、実行する。 |
| Direct Mail | オンオフを問わず、リストに対するダイレクトな販売促進活動を行う。 |
| Exhibitions / Events | 大〜小規模のイベント企画・運営から事業の成果を達成する。 |
| Market Research | ターゲットの思考や行動の理解を目的に定量または定性的な調査を行う。 |
| Marketing Strategy | マーケティング目標を達成するため、調査を通じて新規・既存顧客に対するキャンペーン立案と施策の実施に関する全体管理を行う。 |
| Media Planning & Buying | 認知や獲得などの目標を達成するために、ターゲットに対する広告露出の計画立案と媒体交渉を行う。 |
| Product Marketing | 特定の商品やサービスに対し、新規及び既存顧客に対するコミュニケーション戦略を策定し実行する。 |
| Public Relations | 企業と社会を、倫理的観点のもとに信頼とエンゲージメントを築くコミュニケーション活動を行う。 |
| Search Engine Marketing | 検索エンジンサービスに対する露出及び集客〜獲得施策を行う。 |
| Sponsorship | 何らかの目的のもとに、エコシステム構築のための企業間調整を行う。 |
| Telecommunications | 通信媒体を介した顧客との(主に直接的な)コミュニケーション活動を行う。 |
| UX Design | ビジネスから提供される使いやすさ、有用性、および望ましさを通じてユーザーの行動を最適化する。 |
調査対象
日本におけるマーケティング職について
厚生労働省が公開している「職業分類表」には、「マーケティング」という職種名はありません。その中にある「企画・調査事務員」の欄に、その内訳例として下記の記述があります。
253
企画・調査事務員253-01
企画係事務員（商品企画を除く）該当例：イベントプランナー、営業企画係（企画が主であるもの）、経営企画事務員、資材計画係事務員、生産計画事務員、店舗開発事務員、販売企画事務員、販売促進部員、マーケティング企画事務員 非該当例：商品企画事務員［253-02］、商品開発部員［253-02］、企画営業員（主に営業の仕事に従事するもの）［34 営業の職業］ 253-02
商品企画事務員該当例：出版物企画員、商品開発部員 非該当例：食品開発技術者［071-01］ 253-03
調査事務員該当例：マーケッター、マーケティングリサーチャー 非該当例：証券アナリスト［184-01］、サーチャー（特許）［249-99］、電話調査員［256-02］、訪問調査員［292-01］、データ入力係員［312-01］
(引用：ハローワークインターネットサービス)
ある程度細分化されて記述はされていますが、マーケッターは企画や調査事務の一部と捉えられているようです。また、同じ事務員でも商品企画事務は対象外となっています。この構図からも、マーケティングという本来の言葉と職務の乖離が激しく、あくまで業務面での一部を指しているように見えます。
また、この分類表は平成24年に改定されたものが最新であり、多くのデジタルマーケティングの職務はシステム開発などに含まれてしまっている可能性も高いと思われます。
日本の転職・求人サイトにおいても「企画・マーケティング」という大雑把な分類が多く、日本最大の転職サイトであるリクナビNEXTにおいても、その下層にある分類も少数であり、デジタルマーケティング関連もありません。
該当するマーケティングカテゴリに必要とされるスキルが不明確と感じることも少なくありません。
一方、海外では多くのマーケティング職名が生まれており、自身の持つスキルやプロファイルを明確に示すことができます。
各職種に関するデータは、平均年収や求人数、有効求人倍率であるケースがほとんどです。しかしウェブプラでは、海外ではどのような分類でマーケティングスキルが必要とされているか？を知ることは、自身のキャリア形成にも反映できると考えています。
